ホームページ公開代理サービス終了(2017年10月31日)につき移転しました

10秒後に転錨します。。。

[天翔艦隊へ]


二章へ戻る

 第三章  栄光の光と影と


五 太平洋北へ

1.小笠原捕鯨その後
 ここから舞台を北方へ転じ、南氷洋以外での母船式捕鯨事業の展開を見てみることにしよう。

 まず、戦後すぐに一等輸送艦によって開始された小笠原捕鯨であるが、日水、大洋、極洋の3社共営の時期を経て、昭和25年(1950)からは南氷洋捕鯨の出漁許可が下りなかった極洋捕鯨の単独事業とすることで合意した。

 極洋は早速母船への改装に適した船を捜し、尼崎に係留されていた貨客船ばいかる丸(5,266t)を手に入れた。同船は戦前大阪商船の大連航路に就航し、戦時中は病院船として活躍していたが、戦争末期に触雷して大破座礁、戦後に浮揚されたものの修理もされず放置されていた。
 極洋はこれに大改造を施し、貨客船時代の上部構造物をほとんど取り払ってスリップウェイと解剖甲板を設け、機関室を船尾に移して艦本式二二号ディーゼル2基を搭載した。こうしてまったく別の船に生まれ変わった捕鯨母船ばいかる丸(4,744t)は、昭和25年から27年までの3年間、小笠原捕鯨に従事する。

 しかし、強力な母船を投入して母船式捕鯨を行なったため、小笠原の鯨資源はたちまち減少に向かった。船団は鯨群を求めて絶えず移動することを余儀なくされ、効率の悪化により生産量は伸び悩んだ。輸送距離が増加したことによる鮮度低下などで鯨肉の市場価格も下落し、小笠原捕鯨の採算の悪化に伴って、極洋捕鯨は新たな漁場への出漁を画策し始めた。

 昭和27年(1952)春、サンフランシスコ講和条約が発効し、日本は政治的、経済的に独立を果たした。極洋捕鯨はこれを機に北洋捕鯨を計画し、日本水産、大洋漁業に共同経営方式による出漁を働きかけた。当時、北太平洋における船団操業に対し、ソ連が示す態度を懸念する声が多い中、極洋が北洋捕鯨にこだわったのには理由があった。

 極洋捕鯨は昭和21年(1946)の第一次南氷洋捕鯨から出漁を計画していたが、その年は捕鯨母船を確保できず涙をのんだ。翌22年にようやく母船に適当な船舶を入手して改装を開始したのも束の間、GHQが南氷洋捕鯨の出漁許可は2船団に限るという方針を示したため、遂に出漁を断念した。しかし、以後も毎年出漁認可を出すよう政府に働きかけ、さらには将来の出漁を見越して捕鯨船を他社の船団に参加させ、情報収集と船員の養成を行なっている。

 もともとGHQが南氷洋捕鯨を2船団としたのは、オーストラリアなど日本の南氷洋捕鯨に反対する国を意識してのことだった。独立は絶好の機会とばかり、極洋捕鯨は講和条約発効を見越して昭和26年(1951)、再び出漁申請を行なった。
 しかし、ちょうどこの年日本は国際捕鯨委員会に加盟しており、新参捕鯨国の船団増加を好まない国々を刺激することを恐れ、政府はマッコウ鯨専門の捕鯨船団として認可を出した。当時、国際捕鯨条約はシロナガス鯨やイワシ鯨などのヒゲ鯨については捕獲枠を定めていたが、歯鯨であるマッコウ鯨はこの制限を受けず、また出漁に際してGHQの承認も必要としなかったからである。

 極洋は、捕鯨母船ばいかる丸を南氷洋への出漁に際して再び改装する。船体を耐氷構造とし、二重底を新設して燃料油槽兼バラストタンクを設け、航続距離の延伸を図った。中甲板を一段下げて油密構造とし、拡張された船内工場にはマッコウ油の生産に必要な機器類が設置された。何としても南氷洋捕鯨事業に参戦したい、という極洋の意気込みが感じられる。

 極洋捕鯨が再起を賭けたこの出漁は、結果として失敗に終わる。母船ばいかる丸以下捕鯨船5隻からなる南氷洋マッコウ船団は、オーストラリア〜ニュージーランド海域で操業を行なったが、荒天に見舞われ捕獲頭数は222頭にとどまった。それに加えて、先に記したように第六次南氷洋捕鯨(1951/52年漁期)は朝鮮戦争の終結によって鯨油価格が暴落している。中でもマッコウ鯨油は、10月の出漁時にトン当たり16万円であったものが、翌27年3月の帰港時にはわずか4万円となり、極洋は2億円の赤字を出してしまう。

2.北洋捕鯨再開
 こうした事情が極洋捕鯨の北洋捕鯨の再開に向けた動きを後押ししていたのは間違いない。マッコウ船団が帰港するやいなや、すぐさま北洋捕鯨の計画を立てて準備を始めた。日水、大洋との交渉も進められ、鯨油の分配問題でやや難航したものの昭和27年(1952)7月10日、ばいかる丸を母船とする捕鯨船4隻の第一次北洋捕鯨船団が横浜を出港した。捕鯨船の所属会社の内訳は極洋が2隻、日水と大洋が各1隻である。
 出港が遅れたため操業は実質2ヶ月弱と短い漁期であったが、9月半ばまでにシロナガス換算178.6頭の成果をあげて船団は帰港した。この北洋捕鯨で得られた収益は7億円にのぼり、南氷洋マッコウ船団で赤字を出した極洋にとってまさに宝船となった。翌28年は前年より捕鯨船を1隻増やして5月末に出漁し、漁期が倍に伸びたことから捕獲頭数も倍近いシロナガス換算358.1頭となる。

 昭和29年(1954)の第三次北洋捕鯨からは大洋漁業が錦城丸(元第一日新丸)船団を参加させ、二船団体制となった。翌30年の第四次には、極洋捕鯨がばいかる丸に代えてより大型の新母船を投入する。これが極洋丸(11,449t)で、元は3TL型3番船鶴岡丸として三菱重工業長崎で建造された、戦時標準型油槽船である。戦後は飯野海運の下で油槽船として運航されていたが、極洋捕鯨に売却されて、昭和30年(1950)2月から捕鯨母船への改装が行なわれた。3ヵ月後の5月には北洋への出漁を控えての慌しい工事であった。
 なお、極洋丸の登場で捕鯨母船としての使命を終えたばいかる丸は再び改装され、冷凍工船極星丸(5,504t)となった。これほどまでに改装を重ね、船容が変化した船も珍しい。この時すでに船齢34年に達しようとしていた。

 共同出漁のため多くの規制に縛られてはいたものの、北洋捕鯨の成功は後の日本捕鯨業に大きな影響をもたらすことになる。
 南氷洋捕鯨の漁期は毎年12月から翌年3月にかけてであるが、日本から南氷洋までの航海に要する日数1ヶ月を含めると、船団の稼動時期は10月から翌年の4月までのほぼ半年となる。つまり、1年の半分は設備と人員が不稼動状態にあり、維持費を考えると経営的には好ましくない。
 一方、北洋捕鯨の漁期は5月から10月で、ちょうど南氷洋捕鯨の漁閑期にあたる。南氷洋から帰ってきた捕鯨船団を北太平洋に差し向けることができるのである。北洋捕鯨は共同事業ということもあり、南氷洋捕鯨ほどの収益はなかったが、漁場までの距離が1〜2週間程度と近いため、出漁に要する経費も2〜3割で済んだ。しかも、本来なら遊休化するはずの設備と人員を活用することで、通年操業が可能になる。北洋捕鯨は南氷洋捕鯨の「裏作」として大いに有効な手段であった。

 さらに、捕鯨各社はこの漁閑期に遊休設備を活用すべく、捕鯨母船をタンカーに転用して中積油槽船とともにペルシャ湾からの原油輸送に用いた。捕鯨母船は船内工場で精製した鯨油を搭載する鯨油タンクを持っており、戦標船のタンカーを捕鯨母船に改装したことからも分かるように、構造的にはタンカーとまったく同じである。戦前にも各社の捕鯨母船は漁閑期に油槽船へと早変わりし、アメリカカリフォルニア州からの原油輸送に従事していた。
 このうち日水の捕鯨母船橋立丸は、昭和28年(1948)8月戦後初のペルシャ湾の石油積取許可第一船として、ペルシャ湾バーレン航路に就航するという栄誉に浴している。


六 知られざる苦闘

1.波濤を越えて
 捕鯨船団の花形である捕鯨船や、船団のフラグシップである捕鯨母船に比べて、比較的日のあたらない存在であるのが船団随伴の塩蔵/冷凍工船や中積油槽船である。彼女らはどのようにして捕鯨事業に関わっていたのだろうか。

 捕鯨船団に付属する塩蔵/冷凍工船は、日本独特の船種でもある。有史以来、鯨肉を食用として利用していたのは、消費地が近い沿岸捕鯨によるものであり、遠洋捕鯨で鯨肉を生産して持ち帰り、食肉とした例はこれまでになかった。これは大量の鯨肉を長期間保存・運搬する技術が存在しなかったこともあるが、鯨を捕獲する目的が主として鯨油の生産にあった為である。
 日本も戦前は鯨油の生産が主目的であった上、沿岸捕鯨との競合を避ける為、捕鯨船団は一定の量を越えて鯨肉を持ち帰ることが禁じられていた。この為、採油効率の悪い赤肉は、戦後の欧米捕鯨船団同様に海中投棄されていたのである。日本が鯨肉を食肉として利用を始めるのは、未曾有の食料難に陥った戦後になってからのことであった。

 母国の食糧事情を解決する為、先にも登場した塩蔵工船天洋丸には、一つ1,200トンもある巨大な塩蔵庫が設けられた。当時、大量の肉を冷凍/冷蔵する設備を開発・搭載する技術も資金もなく、唯一長期保存の見通しが立つ貯蔵方法が塩蔵だったのである。
 しかし、戦前にも鯨肉を塩蔵処理して日本に持ち帰ったことはあったが、ごく小規模なものでこれほどまで大きなものは前例がなく、本当に塩漬けが可能なのか誰も分からない、というような状況で第一次南氷洋捕鯨に出漁することになった。

 さて、漁場に到着して初めての鯨肉が母船から運ばれてくると、肉を規格の大きさに切って塩をすり込むという工程で塩漬けを始めた。ところが、48名の作業員が1日がかりで処理できたのはやっと60トンという有様で、これでは母船から1日に送られてくる400〜500トンにとても間に合わない。取れたばかりの鯨肉は36〜37℃という体温が保たれたまま、デッキの上で山となって湯気を立てている。
 仕方がないので、濃い塩水を作って肉と一緒にタンクに流し込むという方法を取ってみた。これで肉を2,000〜3,000トン程処理すると、船は満載喫水線まで沈下してデッキが間断なく波に洗われだした。重心が下がって動揺が激しくなったため、デッキの肉は傾斜にあわせて転がり、塩蔵庫の肉はもみ合ってボロ雑巾のようになってしまった。

 天洋丸は沈没寸前というのに、肉はあとからあとからやってくる。船団にはGHQの監督官が同行しており、捕鯨船が捕って浮かばせておいた鯨を見失うとすべての操業を中止して捜索させたり、「あらゆるものを利用すべし」と製品の歩留まりの向上に熱心な手前、鯨肉を捨てようにも捨てられない。やむなくタンクの塩水を捨てて、喫水を調節した。
 これで船も安定して肉も積み込めるようになったが、今度は肝心の塩漬けがまともに出来ない。ついに塩漬けの工程は、肉にざっと塩水をかけ、塩を入れたタンクに放り込んでいくというものにまで簡略化されてしまった。この半製品を満載して赤道直下を10日も走ってくるのだから、その品質も想像がつこうというものである。

 日水、大洋共に冷凍工船が付属してくるのは、昭和24年(1949)の第四次南氷洋捕鯨からである。戦前の冷凍船が搭載していた冷凍装置は、零下八度の塩水に漬け一晩かけて冷凍するというものであったが、戦後アンモニアを触媒とした急速冷凍装置が開発され、天洋丸もこの急速冷凍装置を含む冷凍設備を搭載する改装工事を受けて、この年から新たに冷凍工船として参加している。

 中積油槽船第二天洋丸は、12月の日本を出港するとまずペルシャ湾に向かう。サウジアラビアで燃料用のA重油とボイラー用のC重油を積み込み、インド洋からオーストラリアの西岸を通って南氷洋の捕鯨船団に向かう。ここで捕鯨母船や冷凍工船に燃料を渡し、空になった油槽を洗浄して鯨油を積み込む。
 鯨油を満載すると、輸出先のヨーロッパに向かう。太平洋を横断してパナマ運河を通過し、ヨーロッパ各国で積荷の原油を降ろす。すべて降ろすと地中海からスエズ運河を通り、再びペルシャ湾に向かう。ここで日本向けの原油を積み込み、ようやく日本へ向けて進路をとる。ひたすら原油と鯨油の輸送に従事する、一回り6ヶ月の航海である。

 ここで最も問題となるのが、原油が入っていた油槽に鯨油を積み込まなくてはならないことである。当時、鯨油の輸出は日本の重要な外貨獲得手段の一つで、主に食用油脂としての利用が多い鯨油に重油が混入しては一大事である。油槽間の油密隔壁はドック入りの際厳重にチェックされ、南氷洋で鯨油を入れる前にも油槽は念入りに洗浄される。
 鯨油を受け取る際には南氷洋で捕鯨母船と洋上接舷を行ない、直径20インチ(約50センチメートル)のホースを渡す。当初はフェンダー代わりにシロナガス鯨が3頭用いられたが、鯨体の有効利用のため後にゴム製の防舷材に取って代わられた。
 波が静かな時であればよいが、ひとたび海が荒れ出すと1万トンクラス同士の洋上接舷は困難を極める。特に先に登場したさんぢゑご丸などは要領が分からず、接舷の際にぶつけ離舷の際にこすり、南氷洋から帰る頃にはボートデッキのあたりがめちゃめちゃになっていたそうである。

 時は敗戦から10年を経ようとしている昭和20年代末、2TM型戦時標準船第三共同丸。冷凍運搬船への改装工事こそ受けたものの、「船体3年、エンジン1年」の予定で作られた戦標船としては、とうの昔に船としての寿命が尽きている代物である。それを証明するかのように日々故障が頻発するが、どこもかしこも悪いところだらけで手のつけようがない。
 その最もたるものが主機関であった。この船は建造以来の蒸気レシプロで、最大速力が9ノット前後しか出ない。しかも、船が時化で横揺れすると、エンジンベッドに固定されているはずの背の高いエンジンが、揺れに合わせて左右に首を振るのである。

 これではさすがに申し訳ないと思ったのか、しばらくして主機を換装する事になった。当時は南氷洋における熾烈な捕鯨競争の真っ最中で、急速に捕鯨船の大型化、高馬力化が進んでいた。これにならって既存の捕鯨船も新しい機関に換装したため、発生した中古ディーゼル機関を搭載することになったのである。
 機関換装工事は旧海軍工廠である佐世保重工業で行なわれた。戦艦武蔵の主砲を搭載した250トンクレーンで旧機関が撤去され、新中古機関が据え付けられた。この改装で、速力は一気に12ノットにアップした。

 時は冬、捕鯨船団はすでに南氷洋に向かっている。第三共同丸は全速力で遠州灘の時化を突っ切って横須賀に向かい、船団への補給物資を積み込むと慌しく南氷洋に向けて出港、船団の後を追った。
 ところが、2日ほど走ったところで、機関室から燃料に水が混じっているという報告があった。それもかなりの量にのぼる海水が混入しているという。内部を調べようにも燃料を搭載したばかりの油槽は一杯で、今さら横須賀に引き返すことも出来ない。とりあえず南下を続け、赤道近くで船首二重底の燃料油槽が空になったところで中を開けて点検することになった。
 いざマンホールを開けると、油槽を海水が滝のように流れていた。船底の鋲(リベット)が緩んで、30ヵ所近くから海水が噴出していたのである。鋲と鋲の間に亀裂がある場所もあった。おそらく遠州灘で時化られた時に、波で叩かれて緩んだのであろう。新機関に換装し、速力が上昇したことが災いしたのである。

 仕方がないのでとりあえず水漏れを止め、片っ端から木枠で囲ってコンクリートを流し込み、セメントボックスを作って補強した。そのうち砂利が足りなくなったので、乗員は積んであったバラストの玉石をハンマーで砕き、手作業で砂利を作った。
 漏水個所は冷蔵倉である二番船倉にもあった。第三共同丸は戦後、一部が二重底に改造されて燃料油槽になっていたものの、この部分は戦時標準船の原設計通り、すなわち単底である。肋材の上に床板を張って防熱工事がなされており、二重底のように人が入れるスペースはない。あちこち防熱材のコルクを剥がしてはセメントボックスを当て、どうにか船底からの浸水がすべて止まったのは、まもなく南氷洋に到着するという段になってのことであった。

 しかし、今度は燃料油槽に母船からもらう燃料を入れなくてはならない。油でコンクリートが剥がれるかどうかなど誰も知らないが、船底に亀裂を抱えたまま氷の海を走り回る羽目になる。なんとか無事のうちに冷凍倉も鯨肉で満載となり、3月初めには船団より一足先に単独で南氷洋を離れた。
 日本への帰途で第三共同丸を待ち受けていたのは、冬を控えて活発化の兆しを見せ始めた暴風圏の大時化であった。先にも述べたように、この時期は南緯40度付近で発達する寒冷前線が猛烈な時化を引き起こす。舳先から船体の半ばまでを没する激浪に揉まれること一週間、燃料油槽のセメントボックスはこの大暴風に耐え、第三共同丸は無事日本の灯を見ることが出来た。

 後に永洋丸と名を変えるこのオンボロ船は、以後10年近くに渡って、時には南氷洋捕鯨に、あるいは冷凍製品の輸出入に従事して、太平洋を縦横無尽に駆け巡ることになる。

永仁丸
永仁丸 (2A型) 大洋漁業所属,'54時

永仁丸内部構造図
青:冷蔵倉 藍:急速冷凍室 黄:塩蔵倉(含む塩置場) 薄黄:製缶工場 水:清水槽 緑:倉庫
濃水:脚荷水槽 灰:燃料油槽(含む脚荷水槽) 桃:主機械室/缶室 濃桃:冷凍機室 橙:居住区

2.南氷洋技術開発ものがたり
 南氷洋において日本の捕鯨船団は、他国の捕鯨船団との、そしてなにより同胞である日本の他社船団との捕獲競争に打ち勝つため、様々な手段が講じられた。国運、そして社運を賭けた戦いはまた、技術力の戦いでもあった。

 まず、船団各船の能力向上が図られた。捕鯨母船、冷凍工船の処理能力は、新技術と新造船の導入によって大きく増大した。捕鯨船も年を追う毎に大型化し、母船の処理能力の向上によって1船団あたりの隻数も増えていった。第一次南氷洋捕鯨(1946/47)では総トン数300〜350トン、機関出力1,600馬力であったものが、5年後の第五次(1951/52)には470トン型の捕鯨船が船団に加わり、さらに5年後の第十次(1956/57)には総トン数700トン、機関出力3,500馬力の捕鯨船が登場した。わずか10年でほぼ倍の大きさになったことが分かる。

 捕鯨に関わる装備も大きく進歩した。昭和26年(1951)、東京大学教授平田森三によって旧海軍で使用されていた平頭弾*1をヒントに平頭銛が発明された。それまで用いられていた尖頭銛は、浅い入射角で水中に進入した際、水面で跳ね返ったり屈折したりして直進率が悪かったが、平頭銛は水中でも弾道が曲がらず、命中率が良くなった。

 意外なことであるが、尖頭銛は浅い角度で命中した場合、鯨にうまく刺さらないことがある。銛先が鋭角であると運動エネルギーが外側に逃げ、表皮で滑ってしまう。平頭銛なら先端の平坦な部分の角が表皮に引っかかり、運動エネルギーは銛先が体内に進入する形で消費されるのである。
 しかも、捕鯨銛の弾頭には致死率を上げるため火薬が装填されているのだが、尖頭銛は体内組織の弱い部分を屈曲しながら刺さっていくため不発も多い。これが平頭銛ではそのまま直進するので肉の損傷部分も少なく、確実に起爆するので以前に比べて捕獲効率が良くなった。
 平頭銛は当初、捕鯨船の砲手達には受けが悪かった。以前は暇さえあれば銛先にやすりをかけて尖らせ、少しでも欠けていれば使用しない、といった気の使いようであったから無理もない。しかし、捕獲率が2〜3割向上するとあってはそんなことを言っていられない。やがて平頭銛は日本船団のみならず、外国船団でも用いられるようになっていった。

 銛に繋がる銛縄もマニラロープから絹ロープ、ラミーロープと試行錯誤を経て、ナイロンロープが用いられるようになった。銛が命中しなかった場合、銛縄をウィンチで巻き上げて銛を装填し直し、再度発射するのであるが、以前はロープが水を吸収して重くなるため、銛はなかなか狙い通りに飛ばなかった。ナイロンロープは軽く強靭で、何より水を吸わない。目立たない部分であるが、銛先の改良とあわせて命中率の向上に貢献した。

 もちろん成功例ばかりではなかった。旧海軍が潜水艦攻撃用として試作した、というふれこみ*2で「電気銛」なるものが持ち込まれた。銛が命中したところでスイッチを入れると、先綱のラミーロープに巻きつけた銅線に230ボルト90アンペアの高圧電流が流れ、鯨が感電死するというものだった。昭和25年(1950)の第五次南氷洋捕鯨で試験的に使われたが、先綱が重くて遠距離では当たりにくいものの、命中すれば鯨は一撃で死んでしまうことが分かった。
 ところが、ヒゲ鯨類は鯨体が水中に沈下してしまい*3巻き上げに時間と労力を要すること、鯨肉の鮮度が火薬銛に比べて極めて悪いということが判明し、結局20頭ばかり撃ったところでお蔵入りとなってしまった。しかし、この失敗が翌年の平頭銛の開発につながるのである。

 そして、捕鯨業にもっとも大きな影響を与えたものが鯨探知機である。捕鯨船の船底部に設置された昇降式の発信機から18キロサイクルの超短波を発射する装置で、元は潜水艦探知用のソナーであるが、最初に鯨追跡機(Whale Chaser)として捕鯨に転用したのは英国だった。日本では、極洋捕鯨が昭和31年(1956)の第十一次南氷洋捕鯨で英国ケルビン社製のものを輸入して使用したのが最初であったという。大洋漁業では同じ年試験的に運用され、翌32年の第十二次においてその効果が認められた後、本格的に導入された。
 この装置は聴音機としての機能も併せ持っており、海中に潜っている鯨はおろか、夜間でもその位置が手に取るように分かる。以前は砲手の経験と勘に頼っていた部分が、明確な情報として表されるようになったことによって操業効率は大幅に上昇し、わずか2年のうちに全捕鯨船が鯨探機を装備していることが、その威力を物語っていると言えよう。

 他にももう一つ、旧海軍の技術が南氷洋捕鯨に導入されている。船位の測定を天測に依存するしかなかったこの時代、天候の不安定な南氷洋において正確な船位を求めることは至難の業だった。濃霧や雪で天測が出来ない場合は推測位置で操業し、天測位置が決定できると修正することを繰り返していたため、常に船団の正確な位置を知ることは困難であった。
 大洋漁業では、捕鯨船と母船の位置関係を把握するため200海里程度の範囲で距離が測定できないだろうか、ということになり、開発のため技術資料として引っ張り出されてきたのが旧海軍の「赤本」、すなわち機密図書であった。その中に「パルス波を使用した距離測定方式」という研究事項があり、これを元にして昭和29年(1954)、電波距離測定器が完成した。わずか5ヶ月間の開発期間で試験もそこそこに、その年の第九次南氷洋捕鯨船団に装備されたが、良好な成績を収めることができた。これによって全船団の位置関係が把握できるようになり、操業効率を高めることが出来た。
 この装置は2年間使用された後、電波の有効利用を図るためパルス方式から持続方式を使用するよう行政指導があり、再び新しい装置の開発を強いられることになった。ここでも再び赤本が活用され、戦前にデンマーク駐在武官から送られてきた、持続波利用の電波高度計についての詳細な文献が参考にされたという。

-***-

*1…戦前から海軍は目標艦の手前に落下した砲弾が、希に水中を直進して水線下に命中する場合があることを発見していた。この水中弾発生の確率を高めるために採用されたのが、砲弾の先端部を平らにした九十一式徹甲弾である。

*2…実は戦前から実績があり、昭和9年(1934)からノルウェーが南氷洋捕鯨で用いていた。日本では日水が昭和12年から研究を始め、昭和16〜18年に沿岸捕鯨で実用化しているがそれ以上の進展はなかった。

*3…ヒゲ鯨の鯨体は比重が水より重いため。マッコウ鯨などの歯鯨は水に浮く。

-***-


七 遥かなり南氷洋

1.世界一の座へ
 こうして、終戦直後Bクラスに甘んじていた日本の捕鯨船団は、みるみるうちに力をつけていった。昭和31年の第十一次南氷洋捕鯨(1956/57)には日水の図南丸、大洋の日新丸、錦城丸に加え、日水が松島丸(13,800t,中積油槽船改造、のち第二図南丸と改名)、極洋が第二極洋丸(16,433t,旧オリンピック・チャレンジャー/パナマ)の2母船を追加して5船団体制になった。これに対抗して、翌32年の第十二次には大洋が第二日新丸(27,035t,旧アブラハム・ラーセン/南アフリカ)を加えて6船団とし、戦前と同じ水準まで回復した。

 そして昭和34年の第十四次南氷洋捕鯨において、ついに捕獲頭数で前年1位のノルウェーを上回り、捕鯨世界一の栄冠に輝くのである。もっとも、世界一の座についたとはいえ、日本の捕獲頭数が戦前戦後を通じて最大となった昭和36年の第十六次南氷洋捕鯨でも6,574.2頭(BWU)であり、第一次に7船団を出漁させたノルウェーの7,320頭に及ばない。

 さらに昭和35年(1960)極洋が第三極洋丸(20,300t,旧バリーナ/イギリス)を投入して7船団体制となり、翌36年には大洋が錦城丸に替えて第三日新丸(23,406t,旧コスモスV/ノルウェー)を投入し、同じ7船団ながらも能力はより増強されている。日本の高度経済成長と共に、この頃が日の丸捕鯨船団の全盛期であったと言えよう。

 一方、すでに戦前から減少傾向を示していた南氷洋の鯨資源は、各国が競って最先端技術を導入し捕獲競争を展開する大規模母船式捕鯨業の圧力に耐えかね、急速に枯渇への道を歩んでいた。国際捕鯨委員会(IWC)が捕獲制限枠の縮小を強力に推し進め、昭和37年度(1962)には15,000頭(BWU)であったものが、わずか4年後の41年度には3,200頭にまで削減された。さらに、遊泳速度が遅いため格好の標的とされたザトウ鯨と、かつての南氷洋捕鯨の主役であったシロナガス鯨がそれぞれ昭和38年度(1963)、41年度から禁漁となった。

 日の丸捕鯨船団の7船団体制はわずか5漁期で終わりを告げ、昭和40年の第二十次南氷洋捕鯨(1965/66)には第二日新丸と第二極洋丸の2母船を減船した5船団となった。以後、南氷洋捕鯨は坂を転げ落ちるように衰退の一途をたどり、再びこの黄金時代が訪れることは無かった。

 この2つの流れの中で、戦時標準船は設備の老朽化による維持費の増大や生産効率が低いことを理由として、昭和30年代後半から40年代前半にかけて次々と第一線を退き、解体されていった。戦禍によって短い生涯を閉じた幾多の先輩達に比べて、敗戦直後の日本が最も苦しい時期に南氷洋捕鯨を支え、20年以上に渡って活躍した長い一生は恵まれたものであったと言えよう。

2.斜陽
 戦標船改造の捕鯨母船が姿を消す一因となった捕鯨枠の減少について、その流れを簡単に追ってみよう。商業捕鯨禁止に至るまでのさらに詳しい経緯については、他に参考となる書籍が多数出版されているので、そちらを参照されたい。

 終戦直後の昭和21年(1946)11月、ワシントンで国際捕鯨会議が開かれた。当時占領下にあった日本は参加を許されず、GHQがオブザーバーとして出席している。この会議で国際捕鯨条約が決定され、15カ国が署名して2年後の昭和23年から効力を発揮するとされた。これによって誕生したのが国際捕鯨委員会(IWC)で、以後鯨資源に関する国際的な取り決めはすべてここで行われることになった。

 戦後しばらくの間、南氷洋捕鯨の規制は捕獲頭数制限によって行われた。各国の船団は解禁日から一斉に操業を開始し、毎週の捕獲頭数をノルウェーの国際捕鯨統計局に報告する。統計局は頭数制限に達する日を予測し、前もって通知する。この操業終了日までどの船団がどれだけ捕獲しようとも自由であり、「オリンピック方式」と名づけられた。
 捕獲頭数はシロナガス換算(BWU)で16,000頭と定められていた。この頭数は大戦末期の昭和19年(1944)1月、ロンドンで開かれた国際捕鯨会議で決定されたもので、戦前すでに減少の兆しを見せていた南氷洋の鯨資源の維持を図るためであった*1。もっとも、その根拠は戦前の平均捕獲量である22,000〜23,000頭の約2/3というだけで、科学的なデータに基づくものではない。それでも戦前の漁場制限、体長制限などの間接的な規制に比べれば、より確実なものと見られていたようである。
 しかし、シロナガス換算(BWU)によるオリンピック方式の南氷洋捕鯨は、結果として各国間の捕鯨競争を一層過熱させ、効率の良いシロナガス鯨、ナガス鯨など大型鯨の資源に対する圧力をより高めることになった。

 昭和20年(1945)から昭和27年までの捕獲枠は16,000頭(BWU)であったが、昭和31年(1956)までに14,500頭となって捕獲枠は段階的に削減されている。南氷洋の鯨資源は毎年確実に減少を続けており、捕獲枠の大幅な削減も提案されたものの、各国の思惑が絡んで実現には至らなかった。なお、頭数と同時に操業期間も12月8日から4月7日までの5ヶ月間であったものが、開始期日が12月28日、1月2日、8日となって次第に短縮されている。
 そして日本が捕鯨世界一の座についた昭和34年(1959)には、利害の不一致からノルウェーとオランダが国際捕鯨条約から脱退、捕獲枠は各国の自主宣言によるものとなり、この無条約時代は2年間続いた。
 昭和37年(1962)、再び捕獲枠は15,000頭(BWU)に戻ったが、国別に捕獲頭数の割り当てが決められ、オリンピック方式は中止となった。翌38年は10,000頭と大幅に削減され、翌39年には8,000頭にまで減少した。この両年でそれぞれイギリス、オランダが南氷洋捕鯨を中止し、非捕鯨国となっている。

 翌40年(1965)も削減は続き、捕獲枠は遂に4,500頭(BWU)となった。しかし、蓋を開けてみればこの漁期における総捕獲頭数は4,090頭で、捕鯨国のうち日本を除くノルウェーとソ連は国別に割り当てられた頭数を捕獲し切れなかったのである。ここまで引き下げられた捕獲枠を消化できないということは、鯨資源の危機を数字が如実に表しているといえる*2
 以後、昭和45年(1971)にはかつての捕鯨王国ノルウェーが南氷洋捕鯨から完全に撤退、47年(1972)には問題の多かったシロナガス換算(BWU)による捕獲枠がついに廃止され、鯨種別の捕獲枠が設定された。この間にも捕獲枠は3,500、3,200、2,700と次第に削減され、49年(1974)からは操業区域別の規制も加わって、ますます締め付けは厳しくなっている。昭和51年(1976)にはザトウ鯨とシロナガス鯨に加えてナガス鯨が禁漁となり、もはや昔日の南氷洋捕鯨とは大幅にその姿を変えてしまっていた。

3.落日、そして
 規制の強化と共にヨーロッパのかつての捕鯨国が次々と南氷洋母船式捕鯨から撤退していく中、日本が最後まで商業捕鯨を継続できた理由は何であろうか。

 最も大きな原因は、国内の鯨肉市場の存在である。畜肉に比べて安価だった鯨肉は学校給食にも用いられ、全国的に消費する習慣が形成された。この安定した需要を元に、日本の捕鯨業は鯨油よりむしろ鯨肉の生産に重点を置いた経営を行っていた。対する欧州捕鯨は鯨油の採取のみを目的としており、その収益は油脂市場に大きく左右されるものであった。さらに大豆やパーム、綿花などから採取される植物油やアンチョビーを原料とする魚油が安定して供給されるようになると、鯨油はこれらの安価な油脂に代替され、需要そのものが減少していったのである。
 それ以外にも先述したように通年操業を可能にし、設備の稼働率を高めた北洋捕鯨の存在、意欲的な新技術の導入と既存装備の強化に加え、徹底した目標管理による生産性の向上など、日本独自の経営手法が高度経済成長に先駆けて南氷洋捕鯨でも威力を発揮していたのである。

 欧州捕鯨にも固有の弱点があった。それは、ヨーロッパの南氷洋捕鯨は日本のように水産会社ではなく、海運会社の兼業部門が行っていたことである。このためどうしても本業である海運業の方が優先され、捕鯨業は配船の優先度や設備投資などの面において何かと後回しにされがちであった。日本の捕鯨船団が他社船団との競争の結果、捕鯨に高度な生産技術を投入しはじめると、とても太刀打ち出来なくなったのである。
 そして一たび南氷洋捕鯨事業の採算が悪化すると、将来性に見切りをつけて次々と捕鯨母船を日本に売却、南氷洋捕鯨から撤退していったのである。

 日本の母船式捕鯨三社は捕獲枠の減少に対し、捕鯨母船を減船して船団を減らすことで対応してきたが、ここに至ってついに三社三船団の維持が不可能となった。各社は不採算部門に転落していた捕鯨部門を切り離し、さらに沿岸捕鯨三社を加えて日本の捕鯨業を集約した日本共同捕鯨を設立した。昭和51年(1976)春のことである。
 以後も捕鯨枠の削減は進み、昭和54年(1979)には北洋捕鯨から撤退、そして昭和61年(1986)を最後に南氷洋捕鯨からの撤退が決定された。


 昭和62年(1987)3月14日、第三日新丸率いる第四十二次南氷洋捕鯨船団が操業を終了し、帰国の途についた。この船団を最後に日本における母船式商業捕鯨の灯は消え、日の丸捕鯨船団は五十余年の歴史に幕を下ろした。

 そして今、依然商業捕鯨再開の目処は立っていない。調査捕鯨のための小さな捕鯨船団が毎年11月、かつてのような群集の大歓声も見送りの船団もなく、ひっそりと日本を出航していく。


 遥か万里の彼方、南氷洋。かつて極光広がる南の果てで、祖国のために命を賭した幾多の人々の存在を、我々は記憶に留めておくべきであろう。

(了)

-***-

*1…1930/31年漁期において、南氷洋における総捕獲頭数37,438頭、鯨油生産量3,608,348バレルの記録があり、戦前戦後を通じて史上最高記録である。大戦中2年の休漁期間を挟んでも鯨資源は回復せず、戦後もさらに資源の減少が続くことになる。

*2…当時捕獲対象となっていたナガスクジラ等の大型ヒゲ鯨に関してであり、現在捕獲対象とされている小型ヒゲ鯨のミンククジラ等に関しては別に議論する余地がある。

-***-

公開:02/12/08
三訂:07/08/22

資料編へ


文書資料室に戻る

タイトルに戻る